こんにちは、高橋です。
平昌五輪は一般開催が終わり、9日からパラリンピックになります。ぜひ、変わらぬ放
送をして欲しいと思います。
今回の五輪を見ながら、あれれ？ これ、北海道の大チャンスだね！と気づき、諸々調べました。チャンスは間違いなく来る。来るならば待たずに手を伸ばそう。今のままではチャンスを掴むための目立ちが少ないで。そんな思い、今月からのメルマガに追加します。
2009年、海外での北海道観光情報をやろう！と決めた時私が 思ったこと
・北海道観光情報をもっと世界に強く発信！＝入り口論
・北海道をいかに移動するかの情報整備！＝細部論
この２つのテーマを、今、いよいよ確信しています。これからは、これこそが不可欠です。
以前、全国の空港都市首長会議が千歳市で開催されたとき、緯度経度を使った携帯電話の情報サービスの発表の機会をいただき、その中で、北海道の入り口は「千歳空港ではない」と発言し、国交相の課長が非常に興味をもたれたことがありました。羽田空港で到着地各地の情報が出発ゲートのTV画面で流れたものです。
今まさに、インバウンドの入り口は「千歳空港ではない」と痛感します。入り口は「出発港」なわけです。そして、各都市への大動脈も然りですが、ポイントは「各観光地へのルート＆時間」の見せ方です。北海道観光にとっての入り口論が「札幌」と考えているようでは、弱いのです。
何故ならば、札幌が増えなければ全部が増えなくなる考えだからです。そうではなく、全部が増えるにはそれぞれの観光スポットを主役にする見せ方のさらなる検討になるでしょう。
最近は、BigDataを活用したマーケティングやマネージメントが熱く語られますが、それだけでは不十分です。同時に、必ず「入り口＆ルート＆時間」を強くPRしなけばなりません。入り口論は軽視されがちですが、受け皿ばかりの検討は続きません。
そもそも、日本の場合、観光ICTをいかに分析するかは、米国のIBM社から始まったIT革命と現在のITサービス情勢図（米国・中国）を抜きには語れません。それが、金融＆IoTとAIに進みます。これを整理した勉強会開催も近づきました（3月5日無料）。当日は、わかりやすく、面白く、そして、観光の成功・失敗ポイントをお伝えします。
＜北海道の大チャンス・・大事なポイントです＞
平昌オリンピックを見ながら、北海道に大きなチャンスが近づいていることを実感していました。それは、スキー・スノボです。いや、冬の競技全般です。
2022年 次回開催地北京はこれから準備が始まります。北京郊外、河北省などのスキー場地帯が開発されます。が、驚くことに、スキー場は名ばかり。アルペン系の坂は皆無で、家族連れが好む「なが～いソリの坂」をスキー場と思っているようです。しかも、都心部からはかなり離れており、周囲には何もなく、坂しかない。開発を進めない理由は、人気がなかったからです。ところが、ここにきてスキー人気はうなぎのぼり、日本にも多くのスキー客（超初心者）が来始めています。北京は緯度的には道南とほぼ同じ。
これから冬季スポーツのイロハが始まります。当然、お手本は日本。だから、運営や人材育成の面でも現地「北海道」ということになるでしょう。
今回の平昌のアルペンコース、スノボのコース、ジャンプの風など課題が多い印象で放送されていましたが、スキービジネスの一番のポイントは「豪人が好む雪質がニセコや北海道の各スキー場にある」「周辺には町がある」ことです。だから選手団の事前調整の場、長期キャンプの場、そして社会インフラが整備され衛生面で安全な北海道の地方都市が選ばれます。いや、競争になる。ならば、手をあげようではないですか！
・コース
・宿舎
・衛生（水）
・アスレチックジム（体育館）
・医療（特にスポーツ医学）
・食事
・ストレス解消＝町散策（交通）
だそうです。これが、チームのリクエストで＝北海道へようこそ！と先手を打って、PRしましょう。特に、準備するハード面はないでしょう。通訳やコミュニケーションの問題ですね。
また、
・ホテル
・レッスン
・スキー場
・レンタルor購入
・交通
・娯楽
・観光全般
これが、ブームになり始めているスキー客のニーズです。中国には、滑雪候鳥族もいます。滑雪＝スキー、候鳥＝渡り鳥。良質の雪を求めて旅行するスキーファン（豪人の夏＝北海道の冬がきっかけのニセコブームです）。特に、一般客＝インバウンドには、超初心者なので、中国語レッスンのついたスキーリゾート旅行の見せ方でしょう。目的はスキー場ですが、見せ方の主役はスキー場ではないのです。道内空港からの足、リフト、レンタルなどのスキー関連総合サービスの見せ方になります。あるいは、その選択になります。これができた時、北海道力がもう一つ強まると言えます。スキー場が発信する内容を新たなターゲット向けにも用意しなければなりません。
海外へのダイレクトなPRの第一歩は、アジアの個人に届く公式サイトを持つことです
（＊掲載についてはお問い合わせください）。
2018.03.01
シーダースコミュニケーションズ株式会社
